自動車保険はもっと安くできると思いませんか？
「自動車保険の保険料ってこれ以上安くならないの？」
「補償内容をそろそろ見直した方がいいかも‥‥‥」
といったことでお悩みではないですか？
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ダイレクト自動車保険で保険料を抑える
保険料を安く抑えるならダイレクト型自動車保険に変更するのがおすすめです。
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補償内容の見直しも一括見積もりが便利
補償内容を見直したいときも一括見積もりは便利です。保険会社によって付帯できる補償内容が違いますから、自分に合った最適な保険が見つかります。
当サイトでは、「補償内容をどうやって見直したらいいのかわからない…」という方のために丁寧にわかりやすく見直しのポイントを解説しています。
補償内容を見直すなら、まずは運転者年齢条件や運転者限定を確認してみましょう。
運転者年齢条件を見直す
運転者年齢条件は保険対象の自動車を運転する人の中で一番若い人に合わせます。何年も見直ししていなければ、運転者年齢条件を見直して保険料を安くできるかもしれません。保険会社によって若干違いますが次の区分が一般的です。
- 限定なし（全年齢補償）
- 21歳以上補償
- 26歳以上補償
- 30歳以上補償
- 35歳以上補償
運転者限定を見直す
運転者限定は、保険対象の自動車を運転する人の範囲を選んで、割引を受けるものです。運転者の範囲には4種類があります。範囲が狭いほど保険料が安くなります。
- 本人限定
- 配偶者（夫婦）限定
- 家族限定
- 限定なし
お子さんが自立されて結婚した場合などは家族限定から夫婦限定や本人限定に変更することで保険料を安く抑えることができます。
ダイレクト型（通販型）と代理店型
自動車保険会社には、大きく分けて代理店型自動車保険とダイレクト型自動車保険があります。この違いは飛行機で言えば、JALや全日空とLCC（ピーチやエアドゥ）の違いのようなものです。サービスが最小限に抑えられている代わりに保険料が安いということです。
もう少し具体的に説明すると、代理店型自動車保険では保険会社⇒代理店⇒保険加入者と契約が経由しますから、代理店の手数料分代理店型が高くなります。
ダイレクト型自動車保険では、保険会社⇒保険加入者と、文字通りダイレクトな繋がりになりますから、代理店の手数料がかかりません。そのため、その分保険料が安くなります。
ただし、ダイレクト型自動車保険では経験豊富な代理店のエージェントのアドバイスを直接受けることができなくなりますので、サービスの充実度は代理店型自動車保険と比べると低くなってしまいます。
しかし、最近ではダイレクト型自動車保険でも電話サポートが充実してきたり、欠点だと言われていた事故対応も改善してきており、サービス内容としても代理店型自動車保険と比べて遜色ないレベルに上がってきています。
代理店型自動車保険でも、肝心の担当者が頼りなかったり、ディーラー等の兼業代理店であまり代理店業に力を入れていなかったりと、代理店のメリットを必ずしも享受できない可能性があります。
このような理由で、当サイトではダイレクト型自動車保険をおすすめしています。ダイレクト型自動車保険の見積もりは、ぜひ一括見積もりを利用してみてください。
どうしても代理店型自動車保険を選びたい、といった場合でもまずは保険料を見比べることをおすすめします。一括見積もりでは代理店型自動車保険の見積もりも取得することができます。
ダイレクト型自動車保険の保険会社
一括見積もりができるダイレクト型自動車保険会社の特徴を詳しく知りたいならダイレクト型保険会社の選び方をご覧ください。こちらでは一括見積もりが可能なダイレクト型自動車保険会社の特徴をわかりやすく解説しています。
また、ダイレクト型自動車保険を中心に保険加入例を任意保険会社の加入例で紹介していますので、こちらも参考にしてください。
基本補償のポイント
自動車保険には、自動車に乗っているなら最低限知っておきたい基礎知識があります。自動車保険は基本的な保険5つ＋特約で構成されています。
この組み合わせや補償限度額によって保険料が違ってきます。そう考えると複雑なようにも思えますが、ある程度は基本の型が決まっていますので、考えないといけない要素は意外に少ないです。ポイントを押さえて、必要十分な補償を付けるようにしましょう。
管理人おすすめの基本補償は次の通りです。
- 対人賠責 ：無制限
- 対物賠責 ：無制限
- 人身傷害 ：3000万円
- 搭乗者傷害：付帯しない
- 車両保険 ：新車や3~５年目まで上限額で付帯、年式の古い車は付帯しない
- 特約 ：弁護士費用特約、ファミリーバイク特約（原付に乗る場合のみ）
ポイント１．対人賠責・対物賠責は必ず無制限に！
対人・対物賠償責任保険は必ず補償限度額を無制限で加入しましょう。何のために自動車保険に入るのかと言えば、対人・対物賠責を掛けるためと言っても過言ではありません。
なお、自動車を持っていれば、ここで紹介している自動車保険（任意保険）とは別に、自賠責保険（強制保険）にも加入しているはずですが、自賠責保険は対人しか補償されない上に、補償金額が低く不十分です。自賠責保険の補償額は次の通りです。
- 死亡の場合：3,000万円
- 後遺障害 ：最大で4,000万円
- 傷害：最大で120万円
次の表は対人事故・対物事故の高額賠償例です。これを見れば、任意保険の対人・対物共に無制限にする必要があることがわかるでしょう。
人身事故の高額賠償事例
| 損害額 | 裁判所 | 判決年月日 | 被害者 | 職業 | 被害態様 |
|---|---|---|---|---|---|
| 5億2,853万円 | 横浜地裁 | 2011/11/1 | 男41歳 | 眼科開業医 | 死亡 |
| 3億9,725万円 | 横浜地裁 | 2011/12/27 | 男21歳 | 大学生 | 後遺障害 |
| 3億9,510万円 | 名古屋地裁 | 2011/2/18 | 男20歳 | 大学生 | 後遺障害 |
| 3億8,281万円 | 名古屋地裁 | 2005/5/18 | 男29歳 | 会社員 | 後遺障害 |
| 3億7,886万円 | 大阪地裁 | 2007/4/10 | 男23歳 | 会社員 | 後遺障害 |
物損事故の高額賠償事例
| 損害額 | 裁判所 | 判決年月日 | 被害物件 |
|---|---|---|---|
| 2億6,135万円 | 神戸地裁 | 1994/7/19 | 呉服・洋服・毛皮 |
| 1億3,580万円 | 東京地裁 | 1996/7/17 | パチンコ店 |
| 1億2,037万円 | 福岡地裁 | 1980/7/18 | 電車・線路・家屋 |
| 1億1,798万円 | 大阪地裁 | 2011/12/7 | トレーラー |
| 1億1,347万円 | 千葉地裁 | 1998/10/26 | 電車 |
ちなみに、補償限度額を無制限にすると保険料も高くなってしまいそうな気がしますが、1億円でも無制限でもほとんど保険料は変わりません。
ポイント２．傷害補償は人身傷害補償保険だけで十分！
自分や家族の怪我を補償する保険は人身傷害補償保険と搭乗者傷害保険の2種類がありますが、人身傷害補償保険に加入していれば搭乗者傷害保険に加入する必要はありません。
もう一つ理由があります。人身傷害補償保険は実損払いですが、搭乗者傷害保険は定額払いです。それなら搭乗者傷害保険分の保険料を生命保険に回した方が合理的です。
人身傷害補償保険の補償限度額は3000万円から自由に選ぶことができますが、よっぽどのことがない限り3000万円を超えることはありませんので、限度額は最小限の3000万円で問題ないでしょう。
ポイント３．車両保険は新車の時だけで十分！
車両保険は、自分の車に掛ける保険ですが、こちらは補償金額を自由に決められないので、車両時価の高い3年目程度までは付帯して、それ以降は思い切って外してしまいましょう。
車両保険は、年数が経ってくると、時価の割に保険料が高くなってコストパフォーマンスが悪くなってしまうからです。
なお、車両保険は補償範囲の広い一般型と補償内容が限定されたエコノミーA型がありますが、管理人は一般型車両保険をおすすめします。
ポイント４．特約は最小限に
最近の自動車保険では、保険会社によって様々な特約が用意されているので、どれを付帯したらいいか迷ってしまうことも多いと思います。しかし、せっかく基本の保険料が安くなっても、不要な特約をたくさん付けてしまうとあまり意味がありません。特約は必要最小限に抑えるのがポイントです。
そして、おすすめの特約というのも大体決まっています。それが弁護士費用特約です。この特約は月割りにして150円程度で付帯できる特約ですが、多くのメリットがあります。
また、自動車以外に原付や125㏄までのバイクに乗るなら、バイク保険に入るより、ファミリーバイク特約に加入する方がお得です。
また、家族の誰かが自転車に乗るのなら、自転車保険の代わりになる個人賠償責任特約の付帯がおすすめです。
保険料をできるだけ安く抑える
保険料を安く抑える方法は、上で紹介した運転者限定や運転者年齢条件以外にもいろいろあります。
- 2台目の保険料を工夫して保険料を抑える
- ゴールド免許割引を利用して保険料を抑える
- 車両保険を工夫して保険料を抑える
- インターネット割引を利用して保険料を抑える
交通事故に遭ったら
交通事故のために自動車保険に入るとはいえ、できれば事故は起こしたくありません。しかし、本当に事故に遭ってしまったとき慌てずに対応する必要があります。
まずは、怪我人の確認をして、誰か怪我をしていれば救急車を呼びましょう。次に110番通報して警察を呼びます。その後できるだけ現場で保険会社に連絡して何をすればいいか聞くようにしましょう。
夜間等で保険会社の対応が聞けない時は、相手の氏名、連絡先、保険会社、現場の写真等を確認しておきましょう。
事故に遭った場合の詳しい対応方法や、その後の段取りは交通事故の基礎知識で紹介しています。任意保険に加入していれば、基本的に示談は保険会社が代行してくれますが、いざというとき自分から意見を言えるよう、交通事故の過失相殺の相場も紹介していますので、チェックしてみてください。
また、交通事故のトラブルの参考となるよう、交通事故に関する判例紹介もしています。
道路交通法について
自動車に乗るということは道路交通法を守る必要があります。当サイトでは、道路交通法の知識で、意外に知られていない道路交通法の知識や道路交通法違反の反則金や違反点数を解説しています。
直接自動車保険に関係ありませんが周辺知識としてお役立てください。また、この他自動車に関する雑学的なコラムも書いていますので併せてご覧ください。
一括見積もりが可能な会社一覧
2018年7月現在、一括見積もりが可能な保険会社です。
-
- ソニー損害保険
- アクサダイレクト
- イーデザイン損害保険
- チューリッヒ損害保険
- セゾンおとなの自動車保険
- 三井ダイレクト損害保険
- セコム損害保険
- そんぽ２４
- SBI損害保険
- Chubb損害保険
- あいおいニッセイ同和損害保険
- 楽天損害保険
- 共栄火災海上保険
- 損保ジャパン日本興亜
- 東京海上日動
- 日新火災海上保険
- AIG損害保険
- 三井住友海上火災保険
- リロケーション・インターナショナル
- 株式会社シースタイル
- 福島銀行
- 神奈川県民共済生活共同組合
- Life＆Style株式会社
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